中小企業の経営者や総務担当者から、「採用担当者がいないので、求人を出しても応募対応が後手に回ってしまう」という相談をよく受けます。採用専任者を置くほどの採用数ではないものの、人手不足は深刻で、応募が来ても連絡が遅れて辞退されてしまう。
こうした状態は、担当者がいないこと自体が問題というより、採用活動が「誰の仕事でもない隙間の業務」になっていることが原因である場合が多くあります。
採用担当がいない会社で実際に起きていること
一方で、採用担当者がいない会社では、経営者や総務、人事労務を兼務するスタッフが、本来の業務の合間に採用対応をこなしているケースが目立ちます。求人原稿は数年前のものを流用し、応募が来てから面接日程を調整し、合否連絡は忘れがちになる。
こうした運用では、応募者側からすると「対応が遅い会社」という印象を持たれやすく、せっかく集まった応募が選考前に離脱してしまうことも少なくありません。
たとえば、求人媒体に掲載したものの、応募への初回返信が2〜3日後になってしまうという相談は非常に多く聞かれます。採用のスピード感は応募者の体験に直結するため、担当者が専任でなくても、初回対応だけは早く返すという運用ルールを決めておくだけで、辞退率は変わってきます。
まずは採用活動を業務として分解する
次に取り組みたいのが、採用活動を一つの大きな仕事として捉えるのではなく、複数の工程に分解することです。求人原稿の作成、媒体への掲載、応募者対応、面接の日程調整、面接の実施、合否連絡、内定後のフォローといった工程に分けると、それぞれにかかる時間と、専門知識が必要な部分がはっきりしてきます。
このうち、面接そのものや採用の最終判断は、会社の文化や求める人物像を理解している社内の人が担うべき部分です。
一方で、求人原稿の下書き、応募者への一次連絡、日程調整といった工程は、やり方を決めてしまえば誰が担当しても一定の品質を保てる部分でもあります。業務を分解してみると、「社内でしか判断できない部分」と「仕組み化できる部分」が意外とはっきり分かれることに気づくはずです。
優先順位をつけて、着手する順番を決める
すべてを一度に整えようとすると、結局何も変わらないまま時間が過ぎてしまいます。優先順位をつけるなら、まずは応募者対応の初動、つまり応募が来てからの一次連絡のスピードから見直すのがおすすめです。ここが遅れると、どれだけ良い求人原稿を用意しても、応募者は他社に流れてしまいます。
次に手をつけたいのが、選考後のフォローです。内定を出してから入社までの期間に連絡が途絶えると、内定辞退のリスクが高まります。入社日までの間に、定期的に連絡を取る、必要な準備物を案内するといった最低限のフォローを仕組み化しておくことで、内定後の離脱を減らせます。
求人原稿の改善や媒体選びは、こうした土台が整ってから着手したほうが、効果を実感しやすくなります。
外部支援をどう組み合わせるか
たとえば、求人媒体を使う場合でも、媒体に掲載して終わりにするのではなく、応募者対応の部分だけを外部に任せるという選択肢があります。一次連絡や日程調整といった、社内で判断を要しない工程を外部の採用支援サービスやBPOに任せることで、社内の担当者は面接と最終判断に集中できるようになります。
採用代行やアウトソーシングを検討する際は、どこまでを任せ、どこからを社内で持つのか、線引きをあらかじめ決めておくことが重要です。すべてを任せてしまうと、会社の雰囲気や求める人物像が応募者に伝わりにくくなることがあります。
一方で、初動対応や日程調整のような定型的な工程を外に出すことで、採用担当者がいない体制でも、応募者を取りこぼさない仕組みをつくることは十分に可能です。
「外注すると自社らしさが薄れる」という不安への向き合い方
外部に一部の業務を任せる話をすると、「自社らしい採用ができなくなるのでは」という不安を持つ経営者もいます。たしかに、面接での見極めや、最終的にどんな人を採るかという判断を外部任せにしてしまうと、会社の求める人物像とずれが生じやすくなります。
ただし、一次連絡や日程調整のような定型的なやりとりは、会社らしさが出る部分ではなく、スピードと丁寧さが求められる部分です。どの工程を外に出すかを見極めれば、「自社らしさを保つ部分」と「効率を優先する部分」をうまく切り分けることができます。
むしろ、初動対応が遅れて応募者を取りこぼしてしまうことの方が、会社の印象を損ねるリスクとして大きいとも言えます。
一つの採用から仕組み化して、広げていく
最初から全社的な採用フローを整備しようとすると、負担が大きく挫折しやすくなります。おすすめなのは、直近で埋めたい1つのポジションを対象に、応募から内定後フォローまでの流れを一度きちんと書き出してみることです。誰がいつまでに何をするかを一度でも明文化しておけば、次に採用が発生したときにそのまま使い回せます。
採用担当者がいない会社ほど、この「一度仕組みにしてしまう」という工程を飛ばしがちですが、ここを飛ばすと毎回ゼロから手探りで対応することになり、結果的に負担が減りません。
仕組み化する際には、応募から一次連絡までの時間、面接設定までの日数、内定から入社までの辞退率といった、いくつかの数字を簡単に記録しておくとよいでしょう。採用担当者が専任でいなくても、こうした数字を振り返る機会を月に一度程度つくっておくだけで、どの工程で応募者が離脱しやすいかが見えてきます。
感覚だけで「最近応募が少ない」と判断するのではなく、どの段階で人が減っているのかを数字で確認することが、次の改善につながります。
求人媒体選びは、体制が整ったあとに検討する
求人がうまくいかないと、まず媒体を変えようと考える会社が多いのですが、応募対応や内定後フォローの体制が整っていない状態で媒体だけを変えても、同じ理由で応募者を取りこぼしてしまう可能性があります。媒体の比較検討は、社内の対応フローが一度仕組み化できたあとに行うほうが、投資した広告費を活かしやすくなります。
採用担当者を新たに雇うという選択肢がすぐに取れない会社でも、業務を分解し、優先順位を決め、仕組み化できる部分から外部の力を借りることで、「採れる」状態に近づけていくことができます。
まずは自社の採用活動のどこで応募者が離脱しているのかを振り返ってみることから始めてみてください。自社の採用フローのどこから手をつけるべきか、一緒に整理することもできます。お気軽にご相談ください。




